「転職したいけれど、年収が下がったらどうしよう」——転職を検討するとき、多くの人が最初に抱く不安ではないでしょうか。
生活水準を維持できるのか、家族に説明できるのか、そもそも年収を下げてまで転職する価値があるのか。考えれば考えるほど、決断が遠のいていく。そんな方は少なくありません。
この記事では、転職で年収が下がる人の実態を統計データから確認し、どんなケースで年収ダウンが起こりやすいのか、どう対策すればよいのかを整理します。感覚ではなくデータをもとに、冷静に判断するための材料を提供します。
転職で年収が下がる人はどれくらいいるのか
まず、実際のところ転職で年収が下がる人はどのくらいいるのでしょうか。
厚生労働省「雇用動向調査」（2024年）によると、転職入職者の賃金変化は以下の通りです。
| 賃金の変化 | 割合 |
|---|---|
| 増加した | 40.5% |
| 減少した | 29.4% |
| 変わらない | 28.4% |
さらに、**増加した人のうち1割以上の賃金アップを実現した人は29.4%**にのぼります。
この数字から見えてくるのは、転職した人の約4割が年収アップ、約3割が年収ダウン、残りの約3割は横ばいという現実です。年収が下がる人は確かに存在しますが、多数派ではないことが分かります。
「転職すると年収が下がる」というイメージは、必ずしもデータと一致しないのです。
年収が下がりやすい転職のパターン
では、どのような転職で年収が下がりやすいのでしょうか。エン・ジャパン「転職後の年収調査2023年版」では、年収が下がるケースの上位として以下が挙げられています。
- 大手企業から中小企業への転職：給与テーブルが下がるため
- 役職が下がる転職：管理職から一般職への転換など
- 異業種への転職：これまでの経験が評価されにくく、ベース給与が下がる
一方で、年収が上がりやすい業種・職種も同調査で明らかになっています。
| 区分 |
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