「今の会社にいても給与は上がらない気がする。でも家族もいるし、住宅ローンも始まった。リスクを取って転職に踏み切っていいのか」——30代男性が転職を考えるとき、こうした葛藤が生まれるのは当然のことです。
20代の頃のような「とりあえず動いてみる」という勢いは使いにくくなり、一方でキャリアの停滞感だけはじわじわと積み上がっていく。年収を上げたいという気持ちと、リスクを避けたいという気持ちの間で判断できずにいる方は多いはずです。
この記事では、30代男性の就業実態・年収水準・ライフイベントとの兼ね合いをデータで整理し、現役エージェントの木村誠の現場視点も交えながら、30代男性が転職を判断するための材料を提供します。
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30代男性の就業実態
30代男性の就業人口
総務省統計局「令和4年就業構造基本調査 結果の要約」によると、30代男性の有業者数は次の通りです。
「30〜34歳男性の有業者数は3,248,500人、35〜39歳男性の有業者数は3,273,200人である。」
（出典：総務省統計局「令和4年就業構造基本調査」）
30代男性の有業者数は600万人以上に達しており、転職市場においても最大規模のプレーヤー層を形成しています。これだけの規模があることは、企業が30代男性採用のニーズを常に持ち続けていることを意味します。
30代男性の転職者比率
労働政策研究・研修機構（JILPT）「転職者の状況」のデータによると、男性転職者比率は年齢が上がるにつれて低下する傾向があります。
「2024年7〜9月期平均の男性転職者比率は、15〜24歳で10.7%と最も高く、年齢が上がるにつれて低下する。」
（出典：JILPT「転職者の状況」）
転職者比率が年齢とともに低下するのは、家族責任・住宅ローン・職場での地位などリスク回避要因が増えるためです。ただし、転職者比率の低下は「転職が不利になる」ことを意味するのではなく、「慎重に判断する人が増える」という変化を示しています。
30代男性と30代女性の比較
30代女性の転職実態と比較すると、30代男性は就業継続率が高く転職者比率は女性より低い傾向にあります。これは育児・介護などライフイベントの影響を男性の方が受けにくい構造的な要因が背景にあります。一方で年収水準は男性の方が高く、転職市場でのプレゼンスも大きい。
30代男性の年収実態
よくある質問
Q.30代男性が転職で年収を下げないためには何が重要ですか？
自分の市場価値を事前に把握することが最重要です。厚生労働省「令和6年雇用動向調査」では転職入職者のうち賃金が増加した人は40.0%・減少した人は28.9%で、準備の質が結果を分けます。現年収が市場相場と比べて高いのか低いのかを診断ツールやエージェント面談で確認し、交渉の根拠を持った上で動くことが年収維持・向上の前提条件です。