「自分の年収は30代として高いほうなのか、低いほうなのか」——給与明細を眺めながら、こんな疑問を持ったことがある方は多いはずです。
周囲に年収の話を切り出せる機会は少なく、ネットで調べても調査によって数字がバラバラ。自分が相場のどこに位置しているのかが、なかなか見えてきません。
この記事では、30代の平均年収を年齢別・男女別・業種別・雇用形態別のデータで多角的に整理し、自分のポジションを客観的に把握できる材料を提供します。さらに、現役エージェントとして1,500名以上の転職支援に携わってきた木村誠の現場視点も交えながら、年収アップへの具体的な道筋まで解説します。
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30代の平均年収の全体像
30代全体の平均年収
マイナビエージェントの集計「【業種別】30代の平均年収」によると、30代の平均年収は465万円とされています。
ただし、この数字はあくまで一つの調査結果です。オリックス銀行の分析では次のように説明されています。
「30代の平均年収は400万円台で、学歴や業種、都道府県によって差がある。」
同調査では30代全体の中央値も400万円台前半という水準が示されており、「平均465万円」という数字は正社員比率が高い調査母集団に偏りがある可能性があります。公的データや複数の調査を組み合わせることで、より実態に近い相場感が見えてきます。
30代前半（30〜34歳）の平均年収
ネオキャリアの「30代の平均年収・中央値」によると、30代前半（30〜34歳）の平均年収は463万円、中央値は446万円です。
また、movinの「30歳の平均年収」では、30歳時点の平均年収は約410万円、手取りは約316万円（月収換算で約26.3万円）という水準が示されています。
30代前半は、20代後半から職務経験が蓄積される時期に当たり、業種や企業規模によって年収の差が広がり始めるフェーズです。
30代後半（35〜39歳）の平均年収
同じくネオキャリアのデータでは、30代後半（35〜39歳）の平均年収は513万円、中央値は487万円です。
30代前半から後半にかけての差は平均で約50万円。管理職昇進・専門職としての評価向上・転職による年収アップが主な上昇要因となっています。
| 年齢層 | 平均年収 | 中央値 |
|---|---|---|
| 30代前半（30〜34歳） | 463万円 | 446万円 |
| 30代後半（35〜39歳） | 513万円 | 487万円 |
| 30代全体 | 465万円（マイナビエージェント） | 400万円台前半 |
30代の年収の男女差
男女別の平均年収
厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査結果の概況」の年齢階級別・男女別賃金データを見ると、30代では男性が女性より100〜150万円程度高い水準にある傾向があります。
三菱UFJ銀行「日本の平均年収」の年代別・男女別データでも同様の傾向が確認されており、30代後半になるほど男女差が広がる傾向が見られます。
ふくおかFGの「30代の平均年収」では、男女計・雇用形態別のデータが示されており、正社員同士で比較しても男女差が生じていることが分かります。
男女差が生じる背景
30代で男女の年収差が広がる主な理由は次の3つです。
- 職種・業種の選択傾向の違い：平均年収が高いIT・金融・コンサルティング分野は男性比率が高い傾向がある
- 育児・介護による就業形態の変化：30代は育児期が重なる世代であり、女性では短時間勤務・非正規雇用への移行が年収に影響する
- 管理職への昇進率の差：30代後半から管理職に昇進するケースが増えるが、女性の管理職比率は依然として低い水準にある
木村誠が現場で感じるのも、同じ職種・業種でも男女で年収に差が生まれやすいという現実です。ただし転職市場において、専門スキルが高い女性はむしろ引き合いが強く、交渉次第で男性と同等以上の年収を実現している事例も多くあります。
30代の年収中央値と分布
平均値と中央値の違い
年収を語るとき、平均値だけでは実態が見えにくい場合があります。理由は、一部の高所得者が平均を引き上げるためです。
- 平均値：全員の年収を合計して人数で割った値。高所得者に引っ張られて実感より高くなりやすい
- 中央値：全員を年収順に並べたときに真ん中に位置する値。実態に近い「多数派の水準」を示す
dodaの「正社員の年収中央値」データを見ると、30代の中央値は平均より低い水準であることが確認できます。30代前半446万円・30代後半487万円という中央値は、「30代で500万円超えているなら上位層」という感覚の裏付けになります。
30代の年収分布の実態
dodaの「平均年収ランキング年齢別・年代別」の年代比較データを見ると、30代の年収分布は次のような構造になっています。
- 300万円台：非正規雇用・一部の業種で多い
- 400〜500万円：正社員の多数派層
- 500〜600万円：業種・職種による上位層
- 600万円以上：IT・金融・コンサル系の一部、管理職
20代の年収平均との比較をすると、30代では年収分布の幅が広がっており、同じ年代でも業種・企業規模・職種によって数百万円単位の差が生じていることが分かります。
30代の年収を分ける要因
業種・職種による年収差
業種・職種は30代の年収を最も大きく左右する要因です。
| 業種 | 30代の年収水準の目安 |
|---|---|
| 金融・証券 | 600〜800万円台 |
| IT・コンサルティング | 550〜750万円台 |
| メーカー・製造 | 450〜600万円台 |
| 小売・サービス | 350〜500万円台 |
| 医療・介護 | 350〜500万円台 |
同じ30代でも、業種の選択によって年収に200万円以上の差が生じることは珍しくありません。三菱UFJ銀行は次のように指摘しています。
「30代で平均年収を上回るためには、専門性の高い職種への転身や、より高い年収水準の業種・企業規模を選択することが有効とされる。」
（出典：三菱UFJ銀行「日本の平均年収」）
企業規模による年収差
企業規模も30代の年収に大きく影響します。一般的に従業員数が多い大企業ほど給与水準が高い傾向があり、30代において大企業と中小企業の年収差は50〜150万円程度になることがあります。
ただし、中小企業でも高成長のスタートアップや外資系では大企業を上回る年収を実現しているケースも多く、「企業規模＝年収」という単純な構図ではありません。
正規・非正規による年収差
ふくおかFGの雇用形態別データや厚生労働省の統計を総合すると、正社員の30代平均年収は約500万円前後、非正規雇用では約300万円前後と、約200万円の差があります。
賞与・各種手当・退職金が含まれるかどうかも年収総額に大きく影響するため、雇用形態の違いは30代における年収の最大の分岐点の一つです。
30代で平均年収より上を目指すには
業種・職種の選択
最も即効性が高いのは業種・職種の選択です。現職の業種が相場より低い場合、スキルを活かして高年収業種に移るだけで、年収ベースが大きく引き上がります。
特にIT・DX領域は人材不足が深刻で、30代でも未経験に近い状態から転職して年収アップを実現しているケースがあります。ただし「業種を変えれば自動的に上がる」わけではなく、自分の経験と新しい業種の需要が交差するポイントを見つけることが重要です。
スキルアップと専門性の可視化
同じ業種・職種でも、専門スキルの希少性と言語化の巧拙が年収に影響します。
木村誠が現場で感じる「平均を大きく上回る30代の共通点」は次のようなものです（ケーススタディ）：
担当した30代前半の男性（マーケティング職・年収430万円）は、自分のスキルについて「広告運用をやっている」としか語れていませんでした。ヒアリングの中で、実は月間広告費5,000万円規模のキャンペーンを一人で管理し、CPA30%削減を実現していたことが分かりました。その実績を数値で整理し直したところ、書類通過率が大幅に改善。年収570万円での内定を実現しています。
「何をやっていたか」ではなく「どれくらいの規模・成果を出したか」という定量化が、30代の年収交渉を左右します。
転職による年収アップの可能性
30代転職者の年収変動は、パーソルキャリアのデータで2019年度比109%と上昇傾向にあります。転職は年収アップの有力な手段ですが、準備なしに動くとダウンのリスクもあります。
木村誠が担当した別の事例（30代後半・女性・事務職）では、転職前年収350万円から相談を受けました。事務職全体の相場は低めですが、彼女は経理・労務・総務を一人でこなしており、実質的に管理部門のマネジメントに近い業務をしていました。その実態を「バックオフィス全域をカバーする総合管理人材」として再定義し、中堅企業の管理部門マネジャーポジションへ転職。年収は430万円に上昇し、その後の昇給によってさらに上積みされています。
平均を下回っていても、自分の仕事を正しく「見える化」することで転職市場での評価は変わります。市場価値の診断方法については別記事で詳しく解説しています。
転職で年収を下げないための考え方については30代転職の完全ガイドも参考にしてください。
まとめ
30代の平均年収は、前半で約463万円・後半で約513万円（ネオキャリア）、全体平均では465万円（マイナビエージェント）、中央値は400万円台が相場です。ただし業種・職種・雇用形態・企業規模によって数百万円単位の差が生じており、「30代の平均」との比較は同条件での照合が基本です。
自分の年収が相場より低いと感じたとき、最初にすべきことは「なぜ低いのか」の原因を特定することです。業種の問題なのか、スキルの言語化の問題なのか、雇用形態の問題なのかによって、取るべき行動は変わります。
データを使って現在地を把握し、次の一手を設計する。それが30代での年収アップへの最短ルートです。
自分の年収が市場でどう評価されるかを知りたい方は、無料の診断ツールをお試しください。
よくある質問
Q.30代の平均年収はいくらですか？
調査によって異なりますが、マイナビエージェントの集計では30代の平均年収は465万円です。ネオキャリアの調査では30代前半（30〜34歳）が平均463万円・中央値446万円、30代後半（35〜39歳）が平均513万円・中央値487万円とされています。オリックス銀行の調査では30代全体の平均は400万円台、中央値も400万円台前半という水準が示されており、集計母集団の違いによって数値に差が生じます。
Q.30代で年収600万円を超えている人はどれくらいいますか？
30代全体では少数派です。dodaのデータでは年収中央値は30代後半でも487万円程度であり、600万円超は上位層に位置します。ただしIT・金融・コンサルティング業界では30代後半で600万円超は珍しくなく、業種・職種の選択が大きく影響します。
Q.30代の男女の年収差はどれくらいありますか？
厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」のデータでは、30代では男性が女性より100〜150万円程度高い水準にある傾向があります。この差の背景には職種・業種選択の傾向、育児・介護による就業形態の変化、管理職比率の差などが挙げられます。三菱UFJ銀行の集計でも同様の傾向が確認されています。
Q.30代で平均年収を下回っている場合、転職で改善できますか？
改善できるケースは多くあります。パーソルキャリアのデータでは30代転職者の平均決定年収額は2019年度上期比109%と上昇傾向にあり、適切な準備をした上での転職では年収アップを実現している人が多くいます。ただし業種・職種・企業規模の選択と、自分の市場価値の把握が前提条件になります。
Q.30代の年収と20代の年収はどれくらい違いますか？
dodaの年代別年収データでは、20代後半から30代前半にかけて約100〜150万円程度の上昇が見られます。ただし業種・雇用形態によって差は大きく、同じ会社に在籍し続けた場合と転職を経た場合でも差が生じます。20代の年収との比較は別記事で詳しく解説しています。
